信州戦争資料センター・倉庫　長野県から伝える戦争の姿

　昭和１２年７月７日の盧溝橋事件をきっかけに日中戦争がはじまり、当初見込みと違って中国が徹底抗戦を叫び長期化し始めた昭和１３年６月、政府は軍需物資確保のため物資動員計画を発表。国の資源を戦争に集中させる狙いでさまざまな素材の使用が制限となり、皮革も対象になりました。

　これを受けた動きを当時の信濃毎日新聞から拾うと、長野県内の中等学校では革靴使用の服装を改め、下駄を許可する動きが活発に。
　「女学生の登校に下駄履きを決定　上田高女率先実施＝昭和１３年６月２４日付朝刊
　上田高等女学校では早くも軍需資源としての皮革製品使用制限の国策に準じて女学生の登校には下駄使用を認める事に方針を決定した（以下略）」

　このため、下駄の産地である長野県西筑摩郡（現・木曽郡）木祖村では。
　「ねずこ下駄当たる　靴代用で注文殺到＝昭和１３年７月３日付朝刊
　木曽五木の「ねずこ材」を原料として独特の着色を施して都会向きの下駄を製作してヒットした木祖村下駄加工農事実行組合は（中略）昨年から東京の松屋と一手販売の契約を結び来ったが、更に今回の皮革管理で機を見るに敏な松屋から突然中学生用の通学下駄十種類並びに海浜用サンダル等、制限なしに注文が舞い込み、組合では既設能力では応じきれぬため急きょ拡張計画を立て準備に悩殺されている（以下略）」

　三越でも成人の普段履き「モダン下駄」を普通の下駄と並べてアピール（昭和１３年１０月１日のカタログ）。下駄需要は昭和１６年まで右肩上がりで伸びます。

　ところが、このころ国は大慌て。
　「今度は“下駄履き”ご法度　宣伝が利き過ぎて木材消費が多すぎる＝昭和１３年８月１４日付朝刊
　文部省が出した『下駄履け』通牒が利き過ぎて全国の小学校や中学校はほとんど全員下駄登校という有様となり、現在持っている靴を捨てて顧みず『それ下駄を買え―』となったため下駄の値段が暴騰。かえって重要物資たる木材の消費節約の国策に反する結果となったので、商工省ではこうした行き過ぎを是正して本来の軌道に載せる為、まず国民に『手持ちの靴を履け！』という宣伝を行うことになり（中略）生活改善委員会にも下駄を履け宣伝の中止方を申し入れることになった」

　同調圧力とお役所仕事は、今も変わらないようですが…

　みんな、落ち着いて考えようよ（泣）

２０１７年１２月３１日　記

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